PTCJ2018セミナーについて

 

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 平成30年6月21日(木)、PTC日本委員会の主催によるセミナー「日本PTCセミナー2018」が、新宿三井倶楽部(東京都新宿区)で開催された。前UQコミュニケーションズ株式会社副社長で現在は日本電設工業株式会社顧問の有田雅紀氏を基調講演者にお迎えし、「情報通信技術・サービスの更なる発展に向けて~情報通信と鉄道の接点から~」をテーマに講演していただいた。
 有田氏は、日本国有鉄道で光ファイバー通信や列車無線導入の計画に従事された後、日本テレコム株式会社の技術部や総合企画本部などを経て、東日本旅客鉄道株式会社ではカード事業部やIT・Suica事業本部に所属するなど、鉄道との接点を持ちながら情報通信に携わってこられた。そうした観点から、情報通信の今後についてお話いただいた。

 

■ICTがライフスタイルに与えた影響

有田氏 
振り返ってみれば、ICTによって、私たちのライフスタイルは一変しました。しかも、その変わり方は驚くほど速い。通信自由化の時代は主に音声を扱うだけでしたが、その後、データ通信の時代となり、さらには固定からモバイルへと移行していきました。今や、映像が当たり前のように扱われるようになっています。
 特に若い人たちのライフスタイルはICT中心になっており、ネット漬けと言ってもいいような状況にあります。10代、20代の人たちは、休日にはずっとネット接続をしています。われわれ世代からすれば、信じられないことです。
 一方で、産業応用の面でも、ICTはめざましい進化を遂げてきました。宅配便などは、モバイルを駆使した産業応用の代表例と言えるでしょう。
 私自身もこれまでに、鉄道との接点を持ちながら情報通信の産業応用に関わってきました。その中から1つ事例を挙げるなら、WiMAXの鉄道分野への応用があります。
 ここ10年ほどの間で、列車内でのインターネット接続がかなり広がってきました。これも、WiMAXなどの応用が広がってきたことによるものです。
 JR東日本で成田エクスプレスの車両取り替えが行われた時のことです。「どうせならインターネットにもつなぎたい」という話になり、WiMAXを活用することにしました。東京だけでなく、成田空港まで途切れずにインターネットにつながるようにするために整備を進めていきました。こうしたインターネット接続により、旅客サービスの向上という面でお役に立てたのではないかと考えています。
 旅客サービスの向上ということで言えば、アプリケーションとのリンクも行いました。具体的には山手線アプリの開発です。このアプリでは、電車の走行位置が表示されるほか、主要駅での乗換案内ともリンクします。特に電車が遅延した時には便利ですので、多くのお客様にご利用いただいています。
 もちろん、アプリの利用に際しては、お客様が契約しているネットワークを通してつながっています。ただ、その舞台裏では、それぞれのシステムをつなぐためにWiMAXが活躍をしています。
 また、東京の電車で特に多いのですが、トレインビジョンというものもあります。ドア上の広告をデジタルサイネージ化したものです。
 このトレインビジョンは、まず山手線から始まりました。最初は固定的に池袋駅や大崎駅など数駅でネットワークにつながっていただけでした。停車時にデータをダウンロードする仕組みです。
 そこにWiMAXを導入することで、連続的にデータの入れ替えができるようになっていきました。非常時や事故時の情報の入れ替え、あるいは進行方向に応じた広告の入れ替えなども可能となりました。柔軟な広告を打てることも含めて、広告の付加価値向上を実現したと考えています。
 なお、WiMAXの導入により、安全・安心という面でも向上が見られます。特に山手線について言えば、非常時に列車を止めるといったケースを除き、基本的には従来の列車無線ではなくWiMAXを使ってやり取りするようになっています。そのおかげで、大量のデータを扱えるようになり、さまざまな安全・安心対策が可能となりました。
 その1つが、映像モニタリングです。テロなどの犯罪対策が目的の1つとなっています。たとえば数年前に、変電所を焼くという犯罪が起きたことがありますが、この時にも急いで監視カメラを設置することができました。モバイルの柔軟性を生かして、素早い対応が可能になったと言えます。
 また、最近注目されている安全・安心対策として、Condition Based Maintenanceと呼ばれるものがあります。これはメンテナンスの革新とも言えるもので、山手線の新車両あたりから導入が進められています。
 具体的には、線路の状態や架線の摩耗といったことをモニタリングして、データの変化分の推移から判断し、故障や事故に至る前にさまざまな取り替え計画に反映させていきます。従来の定期的なメンテナンスから、まったく新しい形のメンテナンスへとまさに革新が進行しているところです。

 

■前広な対策や業際超えた協業を 

有田氏
 このように発展を遂げてきたICTですが、今後はどのような姿が求められていくのでしょうか。私自身は、やはり「社会の基礎インフラ」という立場をベースにしていくべきだと考えています。
 昔から言われている「いつでもどこでもだれとでも」ということが、より精緻に問われる時代になってきています。スマホのユーザーは、「どこで電波が弱くなる」といった情報をすごくよくご存知です。特に東京都心のように、次々に高層ビルが新しく作られるところでは、ネット状態も逐一変化します。そういった現実のなかで、課題をクリアしていくことが求められています。
 また、前広なエリア充実策・容量対策も重要となります。ただし、日本の実状からすると、なかなか簡単に前広というわけにはいかないかもしれません。
 たとえば2015年に長野・金沢駅間が開業した北陸新幹線でも、「インターネットが使えない」ということで、知事さんから怒られたりしました。もちろん、舞台裏では前広に対応しようとしていたのですが、なかなかまとまらなかった。結局、東京五輪が開催される2020年までに間に合わせようという流れになっています。
 東京においても、2016年に完成した交通ターミナルの「バスタ新宿」では、未だに携帯電話対策ができていません。なかなか関係者間での調整がつかなかったのが原因なのですが、今になって「何とかしろ」と言われている。「だから、開業前にやろうと言ったじゃないですか」というのが現場サイドの声です。
「今年度中に何とかしろ」と言われているのですが、今から対応しようとしても、バスタ新宿が24時間営業であるということが障害になってきます。24時間営業のなかで対応しようとすると、さまざまなコストがかかります。
 これはバスタ新宿に限らない話ですが、いったんサービスを開始してしまうと、いろいろな制約がかかってしまいます。結局、コストも時間もかかる。社会の基礎インフラであるならば、やはり前広な対応が欠かせないということを、現場サイドからも世の中にアピールしていく必要があると思います。
 一方で、業際を超えた広汎なコラボレーションというものの、求められていくのではないかと考えています。残念なことに、通信キャリアはユーザー企業の実態を知らず、ユーザー企業も通信キャリアの実態を知らないというのが現状でしょう。ICTが社会に不可欠となった今、通信キャリアはもう一段ユーザー企業に近づくべきではないでしょうか。同時に、ユーザー企業もキャリア任せではなく、もっと自ら深掘りしていくべきではないでしょうか。
 コラボレーションということで言えば、鉄道の領域でも情報ネットワーク基盤について共通プラットフォームを作る動きが出ています。2018年5月に、JR総研が「ICT革新プロジェクト」というものを発表しました。
 鉄道の世界というのは、さまざまな分野に及ぶものですから、タテ割りになりがちです。そうしたタテ割りを、ICTを通じて見直そうというのがこのプロジェクトの意義となっています。
 日本の人口が減少していくなかで、現在の日本人の生活を維持・向上させるには、ますますICTが不可欠です。人を育て、リスクを取り、イノベーションを起こしていくことが求められています。私自身も「叩けよ、然らば開かれん」の精神で、情報通信と鉄道の接点にいた者として、引き続き頑張っていくつもりです。

 

■ 講演の後には質疑応答の時間も設けられ、活発な意見交換が行われた。また、セミナー終了後は、新宿三井倶楽部内で懇親会も開かれ、引き続き情報交換等が行われた。自由闊達なムードのなか、セミナーは成功裏に終わった。

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PTCJ2018セミナー講師を囲んでの集合写真

 

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